【1日ゼロ食 】1日1度も食事をしない若者、5年で6.5倍増。全体でも2.5倍増

食事をしない若者が増えている、その深刻な背景

＜健康な生活の根幹である「食」を、若年層の多くが節約のために疎かにしている＞

日本人のタンパク質の摂取量が1950年代と同水準になっているという（日経新聞WEB、2023年2月9日）。記事のグラフを見ると、2019年の1日の摂取量平均は70グラムほどで、戦後初期の頃と同じくらいだ。国の推奨値は超えているものの、良好な健康状態を維持するのに必要な目標値には届いていないとされる。

物価高に見舞われている2023年現在では、たんぱく質の摂取量はもっと落ちているだろう。肉や魚は値上がりし、安価な米や麺類でお腹を満たす人が増えているのではないか。炭水化物の摂り過ぎは肥満につながるので、栄養の偏りによる健康不良も懸念される。

偏食を通り越して欠食、すなわち食事をしないという人もいる。2011年の総務省『社会生活基本調査』によると、調査対象の平日に食事をした国民（15歳以上）の割合は99.4％。裏返すと、0.6％の人は1日中何も食べなかったことになる。この数値は2016年では0.7％、2021年では1.8％と上がってきている。コロナ禍もあってか、近年の伸び幅は大きい。

年齢層別に見ると、もっと高い値が出てくる。1日ゼロ食の人の割合を年齢層別に示したものだ。

1日1度も食事をしない人の割合は、若年層ほど高い。お金がなかったり、減量志向が強かったりするためだろう。15～24歳を見ると、2016年の0.6％から2021年の4.0％まで跳ね上がっている。25人に1人が「1日ゼロ食」という衝撃的なデータだ。

コロナ禍の影響を推測するのは容易い。国民全体に生活困窮が広がっているが、とりわけ若年層では1日ゼロ食の者が無視できない数字になってきている。最近、風呂なしの物件が若者の間で人気と聞くが、シンプル志向の強まりといった肯定的なトーンで語るべきではない。貧困化により生活の基盤の「住」や、生きるための「食」をも切り詰めなければならない。まぎれもない社会問題だ。

1日ゼロ食はさすがにレアケースだが、1日2食ないしは1食となると、パーセンテージはぐっと上がる。朝・昼・夕に分けて年齢層別の欠食率を出し、線でつないだグラフにすると＜図1＞のようになる。

＜図1＞

2021年の折れ線（緑色）を見ると、25～34歳の4割が朝食を食べていない。夜更かしをして起きる時間が遅くなるなど、生活習慣が乱れがちなためだろう。3本の折れ線の高さに注目すると、この10年間で昼食を食べない人が増えているのが分かる。2021年では、45歳未満の3割ほどが昼食を抜いている。

在宅勤務が多くなっているためかもしれないが、節約のために昼食を抜いて1日2食にする人が増えていることも考えられる。節約で多くの人が真っ先に切り詰めるのは「食」だ。

コロナ禍や物価高の影響で、生きるための根幹の「食」を疎かにする（せざるを得ない）人が増えている。これは貧困化の問題で、政策による解決が望まれる。「食」は健康に生きるために欠かせないもので、この部分を公的に保障しないと、健康不良による医療費の増加や困窮型の犯罪の増加となって社会に跳ね返ってくる。

食料品（奢侈品は除く）については、消費税を無くすべきではないのか。電気代やガス代に国の補助が入るようになっているが、「住」や「食」への支援強化も求められる。生活の基盤は、社会で支えられねばならない。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e8b2a0a237b2d5354dc751a2ec900510487706db